不動産投資を行うにあたって、サブプライムローン問題について頭をよぎる人も少なくないはずです。
2008年はアメリカのサブプライムローンに端を発した金融不安から世界経済の混乱を招きました。
サブプライムローンとは、プライム層(所得が安定した優良顧客)ではない低所得者など(サブプライム層)を対象とした住宅ローンのことです。
サブプライムローンは、一般の住宅ローンよりも高金利で設定されており、最初の2年間は金利が低く抑えられているものの、その後は金利が高くなります。
そのため、住宅が値上がりすればその住宅を担保に金利の低いプライムローンに借り換えて金利負担を軽減するなどして住宅ローンを支払ってきました。
しかし、住宅価格が下落に転じ、さらにアメリカの金利が上昇することによって、こういった借り換えができなくなりました。
その結果ローンの支払いができなくなり、サブプライムローン問題が起こったのです。
そして、サブプライムローンで個人に融資した住宅ローン会社は、リスクを回避するために、このローンを小口証券化してRMBS（住宅ローン担保証券）として販売しました。
RMBSは、高利回りであるためにヘッジファンドが大量に資金を借りて購入しました。
さらに、RMBSは投資信託などの格付けの高い金融商品にも組み込まれました。
サブプライムローンが焦げ付き、それがヘッジファンド、資金提供をしていた金融機関にと広く影響が及んだのがサブプライムローン問題なのです。